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2010年10月13日 (水)

21世紀人材(3)ビジネス英語

 別に今さら指摘する必要もなく、近年の学校教育で大きく変わった、あるいは変わろうとしているのが英語です。特に来年度からは、新学習指導要領に従って小学校5・6年での「外国語教育」が正式に必修となります。

 大学に関しても、英語教育センターなどを設置して、習熟度別クラスによる本格的な「使える英語」を1・2年次に教育しているところが増加しています。

 楽天などが社内公用語を英語としたことが大きなインパクトを与えており、街の英会話スクールもビジネスマンなどで繁盛していると聞きました。

 こうした英語ブームは昔からあって、近いところでは2000年にもインターネットの普及を背景として、某大企業が昇格の要件にTOEICのスコアを持ち出したことで中高年の「英語パニック」を引き起こしました。

 それに比べれば、今はもっとリアリティの伴った英語ブームと言えるかもしれません。

 ボク自身も時計の取材で十数年に渡ってスイスなどに行き、アメリカにも一人で大学の取材をしたりしましたから、英語の必要性は体感しています。英語はビジネスや教育において、誰が何と言おうが、国際共通語であることは事実です。ですから、小学校で英語は早過ぎるなんていうオジイサンたちの意見は、明らかに時代遅れです。

 いちいち通訳を連れて政治やビジネスの交渉をやる人なんて、そのうちメンドーくさくて相手にされなくなるでしょう。

 ただし、社会人が再び英語のために英語を学ぶことほどツマらないことはありません。しばしば日本の英語教育は受験英語だと指摘されますが、名詞や動詞などの単語を覚えるのは語学の基本であり、「読み・書き」についてはアカデミック過ぎるとはいえ、ボクは特に逸脱したものとは思えないのです。

 ですから、大学入試で英語を受験して合格した人ならば、基礎力は持っていると考えて何ら差し支えはないのです。問題は、どこで何のために使う英語力を新しく追加しなければならないかということです。

 ビジネスに限れば、これから予想されるのは海外赴任ですよね。あるいは外資に買収されて社内の会議が英語になるとか、さらには他国の企業との交渉です。前者ならマネジメントやマーケティングなどで、後者ならディスカッションとネゴシエーションなどといえるでしょう。

 こういう時に必要な単語は、学校教育では教えていません。さらに、ビジネス用語であるはずのマネジメントやマーケティングだって、「ドラッカー本」が流行することから分かるように、経営学部でもサワリ程度で終わっているはずです。

 であるなら、英語でビジネスを学び、ディスカッションしたりメールで意見交換するほうが最短距離なのは自明ですよね。英語の専門用語を、その本質的な意味と使い方などと合わせて一緒にアタマの中に入れることができるからです。

 ビジネスマンのスキルとしてはいわゆるMBA、経営系大学院(ビジネススクール)が最も近い存在であり、これについては後の回で詳述するつもりですが、英語で授業を行っている経営系大学院は、ボクがちょっと思いつくだけでも以下があります。

●筑波大学専門職大学院国際経営プロフェッショナル専攻

●一橋大学大学院国際企業戦略研究科

●国際大学

 また、ボクの著書『インターネットでMBA・修士号を取る』(日経BP社)でもネットによる学習で修了可能なアメリカ・イギリスの100大学院を紹介しています。発行が2002年なので情報は古くなりましたが、見当を付ける役には立つだろうと思います。海外のビジネススクールですから、もちろん授業はすべて英語です。

 それだけでなく、もう一つ。

 ビジネスマンに経済用語や会計用語は不可欠です。そこで、経理やファイナンス系に興味のある人は、米国公認会計士(US.CPA)を目指すという方法もあるわけです。その詳細はアビタスという専門スクール(旧・USエデュケーション)のサイトを見てください。日本の公認会計士は突然のようにハードルが高くなったのですが、米国公認会計士は所定の点数さえクリアすれば何人でも合格できます。

 たとえば、「貸倒引当金」て、英語で言えますか?

 Allowance for bad debtまたはBad debt provisionというそうですけど(英和和英最新国際ビジネス用語辞典、WAVE出版)、英語のほうがむしろ分かりやすいのはさておき、こういう単語を知っているだけでも人材価値は上がると思うのです。

 誰だってこれからは英語が必要だと思っています。

 しかし、ビジネスマンは家庭の主婦ではありませんから、普通の英語スクールで実際の役に立つでしょうか。だからこそ「21世紀人材」というキーワードで、大勢に流されない自分開発の本質と小手先ではない王道をご理解いただきたいと考えたのです。

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