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2011年2月 8日 (火)

米国MBAの変化

 いろいろお世話になったN先生(元大学教授)からメールをいただき、ハーバード・ビジネススクールの学長が昨年から変わって、カリキュラム改革に着手していることを知らされました。

 こうした改革は、MBAが始まった20世紀初頭から何度も行われてきたので、驚くにはあたりません。特に代表的なのは「MBAなんてアタマでっかち」という批判であり、そこからケースメソッドなどが生まれたともいわれます。

 ただし、今度はおそらく2008年の世界的な金融危機が背景になっているはずです。となれば、今の資本主義をどう考えるかが改革の軸になっていなければなりません。その部分に強い興味を感じるのですが、まずはボクなりに大きな経緯から紹介します。

 まず、アメリカではMBAホルダーの多くは金融業界に就職していました。日本のビジネススクールの場合は、社会人でも出身企業が幅広く、自分の会社に戻る修了者も少なくないせいか、進路はもっと多様です。

 アメリカのMBAホルダーが金融業界を選んだのは、大きく2つの理由があると思います。まず第一に、当時のアメリカが金融を国策産業としてバックアップしており、何よりも給与が高かったからです。ビジネススクールの授業料は日本よりもはるかに高額で、2年間の通学と合わせれば、立派な「投資」ですから、それに見合った「リターン」を得ようとするなら、どうしたって金融となったわけです。仕事にもよりますが、年棒1億円だって珍しくはなかったですからね。

 さらに、ファイナンシャル・タイムズなどの「MBAランキング」の重要な指標の一つに「修了後の平均初任給」という項目があります。日本の場合は、大企業に関して雇用はまだまだ流動化していないほか、MBAを取ったからといって特段に給与が上がることは考えられません。有名な外資系コンサルティング会社に転職するのが精一杯でした。

 ただし、この指標が「MBAランキング」の一つであるなら、ビジネススクールにとっては修了者が低賃金では困るわけです。学生が集まらなくなりますから。とすれば、大学自体も金融業への転身を促したと考えることができるでしょう。

 この2つの理由が相乗して、優秀な成績を修めたMBAホルダーが続々と金融業界に入ったことで、「強欲な金融資本主義」が加速され、ついにはサブプライムローン問題を引き起こして世界を破綻させてしまった。

 だったら、その責任はMBAホルダーと、それを教育したピジネススクールにあるのではないかと批判されたことが、今回のカリキュラム改革の大きな理由であろうとボクは推定しています。

 実は、昨年に、ある大学の教授から「ハーバードの修了者は、もはや金融でなく、NGOやNPOそれにソーシャルビジネスを立ち上げる人が増えている」と聞いたことがあります。つまり、アメリカにおけるMBAホルダーの進路トレンドは、大学に先駆けて変化しており、ハーバードも重い腰(とはいっても日本よりはるかに迅速です)を上げざるを得なかったということなのでしょう。

 もっとも、MBAホルダーに対する世間的な評価が相変わらず「カネ儲けの達人」に近いものであるなら、これは一瞬の変化に過ぎません。その意味では、ハーバード自らが変わることで、アメリカ、いや世界のMBAに対する評価を変えていくきっかけになる可能性もあります。ボクとしては、社会や組織をより良く変革し、人間と生活をより幸せに近づけるリーダー教育が、MBAであって欲しいのですけどね。

 いずれにせよ、いかにアメリカのトップスクールとしても、驚くべきなのは大学院と社会の密接な関係です。ハーバードのカリキュラム改革は「ウォールストリート・ジャーナル」で報道されたみたいですけど、果たして日本経済新聞は、たとえば慶應ビジネススクールのカリキュラム改革を報道するでしょうか。

 アメリカではそれだけトップスクール出身のMBAホルダーが企業社会の指導的立場にあることを示しているのですが、日本の場合はまだまだそこまでいっていません。アメリカのような超学歴社会が望ましいかどうかは別にして、日本のMBAもそうした影響力を持つ存在になってほしいですね。

 それともう一つ、ソーシャルピジネスの経営は、利益追求のみの企業よりも難しく、ハイレベルだといわれます。これこそがビジネススクールの新しい課題とも考えられるので、いつまでもドラッカーやポーターでなくて、早く「日本発」が出てきて欲しいと感じるのはボクだけでしょうか。

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