セカンド・ディグリー

　ボクは占い師でも予言者でもありませんが、いささか早すぎる予測をしたことがしばしばあります。マスコミの世界では「半歩先」が常識で、それより先になるとピンとくる読者が激減するため、実売部数の増加には結びつきません。だから話題にならなかったかもしれませんが、的中した予測は結構あると自負しております。

　その証拠に、本日の日本経済新聞朝刊で星野リゾート社長の星野佳路氏が大学生の「地方留学」を提案されていましたが、2012年7月13日付けのボクのブログ「国内交換学生」でほとんど同じことを書いています。まさか彼がそれを読んだわけではないでしょうが、ウソだと思ったらバックナンバーで確認してください。

　ほら俺ってエライじゃんビッグだろと言いたいわけではありません。分かっている人はボクなんかよりもっと早く、しかも明確に分かっているわけで、むしろ、なぜこんなに分からない人が多いのだろうと腹が立ったりするのです。理屈を重ねていけば必然的に出てくる結論を、人間というのは自分の都合や感情を優先して、見て見ぬフリや先送りすることが少なくありません。今年くらいは虚心坦懐で行こうよ、と思いますけどね。

　そうした予測の中で、すでに1990年代から書き続けてきたことが「セカンド・ディグリー」なのです。大学の学士号がファーストですから、要するに修士号や博士号ってことです。国連など国際機関の従事者は高学歴と昔から言われてきましたが、欧米では民間企業のサラリーマンだって修士号や博士号を持つ人は珍しくありません。それに比べて日本は大学院の学生比率が圧倒的に低いということから、文部科学省は1990年代から大学院の定員増加を指導してきました。　

　それと社会人特別選抜の普及が重なって、社会人の大学院生も急増。ボクはＭＢＡも含めて、この現象は紛れもなく日本のグローバル化なのだろうと考えていました。

　だから、学費負担も大変で、仕事と並行しての通学も楽ではないけど、大学院の学位は有用ですよ、と。いずれ日本も本格的な国際化は避けられません。高度情報化や国際会計基準や金融ビッグバンといった流れが分かれば、日本だけドメスティックを続けられるはずがないと理解できますからね、と書いてきたのです。

　それから10年以上も経過した近年になって、このことが顕著になってきました。日本企業が活発に海外展開するようになり、外国人の新卒社員も大量採用するようになったのです。周知のように英語習得が大ブームとなっており、大学だって「グローバル人材」の育成を推進しています。

　でもね、大学院については、ここ数年、特にリーマン・ショック以降は社会人入学者が頭打ちになっているのです。長期に渡るデフレで給与減少では仕方がないともいえますが、これからがセカンド・ディグリーの出番なのになぁと、ボクは悔しく思うのです。

　その理由は、アメリカを見れば分かります。アメリカは日本よりも学歴社会であり、高卒と大卒では仕事や職業、もちろん収入も極端に違ってきます。よってビジネスマンも、ＭＢＡや弁護士、公認会計士資格が不文律の昇任要件になっていたりするのです。

　なぜアメリカはこんなに学歴社会なのかといえば、学位が客観的な能力評価になるからです。多民族国家ですから、求人の応募者は肌の色からそれぞれ違います。それを面接などで公平に評価・判断しようとすれば途方もなく時間がかかるでしょう。仮に時間をかけたとしても、正確に能力判断ができるとは限りません。逆に情実だって入る余地が十分あります。　

　さらに、不採用にした後で起き得る文句や抗議や訴訟沙汰などを避けるためには、誰でも納得できる公平・客観的な判断指標を用意しなければなりません。そんな社会で、学位が看板というかシグナルとしての価値を高めていくのは当然ですよね。

　だからといってＭＢＡなどの修士号を持つ人が必ず優秀であるとは限りません。そのためにこそ解雇は自由であり、学歴が貧弱でも優秀な人のために抜擢という人事制度が機能していると考えられるのです。

　翻って日本がアメリカほど学歴社会でないのは、同じような基礎教育や文化や生活を背景としており、お互いが「分かるから」ではないでしょうか。だからこそ、日本人の新卒は日本人であることが、日本企業にとって無意識なアドバンテージになっていたのです。

　しかし、さらなるグローバル化で英語が共通語となり、外国人の部下や上司も珍しくないという環境では、日本人であることに特段のアドバンテージがなくなります。人材の流動化も進行していけば、国籍や民族や人種はアメリカ以上に複雑になっていくでしょう。そんな時に、何が人材評価の分かれ目になってくるでしょうか。

　こう考えていくと、就職はもちろん、昇進でもセカンド・ディグリーは大きな意味を持つようになるとボクは予測するのです。一般のビジネスマンにとっては、取りあえずＭＢＡでしょうね。でも、ビジネスに役立つ大学院はそれだけではありません。また、大学院の名前が学部同様に重要視されることも意識しておく必要があります。

　こんなに大切な変わり目に来ているのに、学費が勿体ないと会社と自宅の往復だけでいいのでしょうか。上司や先輩と仲良くしても何の保障にもならず、合コンを何百回続けても何のキャリアにもなりませんぜ。

　消費税も上がることから、いずれ大学院の学費だってドンとアップするかもしれません。現実にアメリカの大学の学費は高騰していますから。であるなら、今がチャンスじゃないかとすら思うんですけどね。

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